HIV-PEPガイドライン（USPHS）が８年ぶりに改定されました。前版（２００５年）からの重要な改訂点は２つあります。「基本レジメン」「拡大レジメン」という区別がなくなり、PEPレジメンは曝露の程度にかかわらず、全例３剤併用（TⅮF/FTⅭ/RAⅬ）を推奨。第４世代のHIV検査（抗原+抗体）であれば、followup期間は４か月に短縮可能。

選択される薬剤の組み合わせはTⅮF/FTⅭ（ツルバダ）１錠（３００ｍｇ/２００ｍｇ）フン１、RAⅬ（アイセントレス）２錠（８００mg）分２が推奨されます。推奨の理由としては、副作用が少なく、効果が　高く、薬物相互作用が少ないということです。PEPを全例で３剤併用とした理由は⑴３剤のほうが２剤併用よりも高い効果が期待できる。⑵耐性ウィルスの可能性の観点からは３剤併用が好ましい。⑶最近の抗HIV薬は安全性、忍容性に優れている。⑷最近の抗HIV薬は副作用が少なく、高いアドヒランスが期待できる。

フォローアップ期間は４か月に短縮できます。HIVスクリーニング検査が第４世代のHIV検査（抗原+抗体）の場合、６週間後４か月後の３回。PEP薬の副作用チェックとしてⅭBⅭ、肝機能、腎機能検査を行い、２週間後の２回。HIV/HⅭV重複感染の曝露源からHⅭVの感染が判明した場合は１年後にもHIVスクリーニング検査を推奨します。

費用負担としては、医療機関内の医療事故による医療従事者等の感染予防対策は、各医療機関の責任において実施されるべきものです。予防内服に関する費用は、自費扱いとして協力病院の請求に基づき、事故が発生した医療機関が支払います。抗HIV薬の予防服用については、健康保険の給付の対象ではないが、感染の危険に対し有効であると認められる場合は労災保険の給付の対象となります。

Ⅽ型肝炎、エイズ及びⅯRSA感染症に係る労災保険における取り扱いについては、医療従事者等が、HIVの感染源であるHIV保有者の血液等に業務上疾病として取り扱われるとともに、医学上必要な治療は保険給付の対象となります。受傷等の後HIV感染の有無が確認されるまでの間に行われた抗HIV薬の投与は、受傷等に起因して体内に侵入したHIVの増殖を抑制し、感染の危険に対し有効であると認められる場合には、療養の範囲として取り扱います。

HBVの曝露後対策はｇ、B型肝炎ワクチン未接種者（HBｓAｇ陰性者）とB型肝炎ワクチン接種者で少し違います。B型肝炎ワクチン未接種者の場合HBe抗原（+）でも（-）でもHBIＧ５～１０ｍｌ（成人）小児では０，１６～０，２４ｍｌ/ｋｇです。Ｂ型肝炎ワクチン接種者で、抗体陽性歴がある場合は、汚染血がＨＢｓ抗原（+）でも（-）でもあるいは検査実施できない場合で処置不要です。抗体陽性歴がない場合ではＨＢＳ抗原（+）だとＨＢＩＧ２回またはＨＢＩＧ１回とワクチン３回で、ハイリスクの血液であればＨＢｓ抗原（+）の処置に準じます。抗体反応不明の場合はまずはＨＢＳ.抗体検査実施し、抗体価が十分であれば処置不要で、抗体価が不十分であれば、ＨＢＩＧ１回とワクチンを追加接種します。

まとめると、ＨＩＶの針刺しによる感染リスクはとても低い。初回内服は可能な限り早期に開始する。予防内服の実施により、おそらくは１００％感染阻止が可能。（高橋）