米国では、２０００年以降、HIV感染例の報告は１名のみです。イギリスでは、２０００年以降、HIV感染の報告はありません。

予防内服決定の前に認識すあべきことは①通常感染リスクはとても低い②AZTの予防内服で感染リスクを８０％低下できる③２剤以上の予防内服はそれ以上の効果が期待できる④曝露後１～２時間以内のPEP開始が推奨されている（ⅭⅮⅭでは曝露後２４~３６時間後まで推奨）⑤予防内服は２８日間投与する（動物実験での１０日間投与では予防失敗が多かった）⑥内服開始後でも、副作用によっては内服中断を検討しても良い。

PEPの予防効果はどれだけ期待できるか？２０１３年までのガイドライン名で推奨されたTVⅮ/ⅬPV/ｒによる明らかな曝露後予防失敗例はまだ報告されていません。米国および英国では、２０００年以降は職業的曝露によるHIV感　染の確定例は１例しか報告されていません。間接的データからの推論であるが、ＰＥＰにより、職業的曝露によるＨＩＶ感染はほぼ１００％阻止できると考えられます。ただし、速やかな対応が大切です。

予防内服の決定は初回内服は基本的に曝露源のＨＩＶ検査結果を待たずに開始すべきです。曝露後可能な限り速やかに初回内服を開始することが重要です。初回内服を終えれば１２時間は時間の猶予が出来ます。曝露源がある）では曝露源の　ＨＩＶ検査結果を待ってから判断します。１５分でHIV感染が診断できる迅速キットが使用可能です。

PEP開始のﾀｲﾐﾝｸﾞは初回内服を速やかにおこなうこと「〇時間の猶予がある」という理解はしゃ間違い。事故者が妊婦、授乳婦、耐性ウィルス曝露の懸念がある場合ー専門医に速やかにコンサルトする。ただし、PEP開始を遅らせるべきではありません。

曝露後７２時間以上が経過している場合、曝露源が不明な時（針ボックス内の針による事故など）は専門医にコンサルトしてからPEP開始します。

日本でのHIV-PEPにおける注意点・・・現行ガイドラインを緊急に改訂すべきか？こんかいの改訂でTVⅮ/ⅬPV/ｒのPEPの有用性が否定されたわけではない。常備PEP薬を開始後に、必要に応じてPEPやくを変更することも可能です。各施設のPEPガイドラインを緊急に改訂する必要はありません。EZⅭ（エプジコム）は予防内服に用いてはいけないのか？過敏反応と関連しているHⅬAB-０１は日本人ではほとんど見られません。白人と異なり日本人ではEZⅭも安全に使用可能と思われます。（高橋）